トマ・ピケティの本「21世紀の資本論」をわかりやすく要約~資産運用の必要性と格差拡大の要因を説く~

こんにちは!ワタルです!

2015年から2016年にかけて話題沸騰となり資産運用をする契機となったという方もいらっしゃるのではないでしょうか?

 

一方、中には「21世紀の資本論」は聞いたことがあるけど、結局どのような内容なのか分からないと思っている方も多いのではないでしょうか?

本日は、投資初心者の方でもわかるようにトマ・ピケティ氏の「21世紀の資本論」についてお伝えしていきたいと思います。

 

今回の記事をご覧いただければ、資産運用の必要性と格差が世界で拡大し続けている理由についてご理解いただける内容になっていますので是非ともご覧いただければと思います。

21世紀の資本論の凄いところ

何よりもこの21世紀の資本論の凄いところは格差が拡大していくことを、20カ国以上の国の3世紀にわたる「所得と資産の歴史」から実証したことです。

事実彼自身も本を執筆するのに要した時間は1年弱だったそうです。しかし、データを集めるのに15年以上かかっていると述べています。

 

世の中のこうだろうなーという理論を歴史的に証明したという点が凄いところなのです。

日本のデータは一橋大学から提供されていたみたいですね。しかし、15年間所得と資産の関係を調べ続けるなんて狂気の沙汰です。

要点①:経済成長率(g)<資本収益率(r)

「g<r」は「21世紀の資本論」の中で最も有名な公式なのではないでしょうか。

経済成長率に応じて賃金が上昇していくので経済成長率は賃金の成長率と読み替えます。この経済成長率をgとします。

資本収益率というのは資産を資産運用した場合の運用利回りです。資本収益率をrとします。

つまり「g<r」というのは「資本収益率」が「賃金の成長率」を上回り続けていることを表しています。実際に彼の論文から以下ご覧ください。

 

21世紀の資本論で「r>g」を表した図

参照:「Thomas Piketty」

 

過去一貫して、賃金の成長率(g)を資本収益率(r)がアウトパフォームしているということを示しています。つまり歴史的に恒久的に以下の式が成立しているということです。

 

r(資本収益率)  >  g (賃金成長率)

 

わかりやすく例を用いて説明していきましょう。

年収500万円の人の給料は来年には2%成長とすると510万円にしかなりませんが、同じく500万円の資産を資産運用すると5%成長して525万円になるということが示されているわけです。

つまり給料の上がり方は漸進的なのに対して、資産運用の伸び率は飛躍的だということですね。

 

3%しか違わないのなら大した差ではないのではないかと思われた方いらっしゃると思います。しかし、複利は時間が経過すると共に甚大な差となります。

以下2%と5%の複利の差をご覧ください。

 

500万円を複利で2%と5%で運用した場合の資産推移の差

現在給料500万円の人は30年後に900万円にしかなりませんが、500万円を資産運用した場合は2160万円になっているのです。

つまり、資産運用できるだけの資産を持っている人と、給料収入を生活費に充てているだけの人とでは時間が経過するにつれて資産に大きな差が生じてしまうということを示しているのです。

 

実際に1970年から2010年までの期間の日本でみると、国民所得に対する民間の資産の割合は戦後の約3倍から約6倍に増えています。

日本人は殆ど投資しない性向がありますが、それでも富裕層では投資を行っている結果、日本人の資産はGDPに対して6倍に増えているんですね。

 

そんなこといっても、なかなか資産運用に回す資金がないよという方は、貧しいサラリーマンから一大資産を築いた明治大正昭和期の日本のスーパーサラリーマン本多静六氏の貯蓄法をまず実践してみてはいかがでしょうか。

→ 本多静六「私の財産告白」を読んで①~名言と本多式4分の1貯蓄法について解説~

 

要点②:格差を世襲を通じて拡大する

特に日本ような人口が減る社会においては時代を経るにつれて格差が拡大していくというリスクを抱えているとピケティは指摘しています。

例えば親が5000万円の資産を保有していたとして、子供が10人いたら1人あたり500万円の資産しか相続されませんが、子供が1人の場合は丸々5000万円が相続されます。

 

この5000万円を先程みた資産運用からの運用益である資本収益率から考えると5%で運用していけば、資産が膨張していくわけです。

少子化が進む日本やその他の先進国では前の世代が形成したと見をその後の世代が纏めて受け継ぐので資産の蓄積が加速し、格差が更に広がっていくろいう時代が到来すると警告しています。

 

富裕層の子供は更に富裕層になっていき、資産がない家の子供は貧しいままという構図になっていくわけですね。

世代を超えて貧富の差が広がっていく理由の概念図

要点③:格差是正には世界規模での資産への課税強化

ピケティは格差がこのまま拡大していくと欧州で広がりを見せたポピュリズムの拡大が続きます。世界大戦のような悲惨な結果を招く可能性があることを警鐘しています。

最近ニューヨークで我々は99%だ運動がおこったことも記憶に新しいですよね。日本も資産運用があまり活発ではないといっても富裕層は投資を行うため格差は拡大気味です。

しかし、更に資産運用を積極的に行っている米国ほどではありません。以下、日本と米国と英国の家計資産の構成比率をご覧ください。

 

日米英の家計資産の比率の比較

参照:金融庁

 

米国では上記のように日本に比べて圧倒的に資産運用を行っている割合が大きこともあり、富裕層はより富裕層になっていくわけです。

その結果、米国では上位1%の資産が全体の40%近くを占めるレベルになりました。

また所得に関しては少し古いデータになりますが、リーマンショック後の09年から12年で上位1%の収入が31.4%伸びたのに比して、

下位99%の同期間の所得の伸びは0.4%に留まったとカリフォルニア大学の研究により発表されています。

 

これは上位1%の給与収入が上がったのではなく、保有資産の上昇が招いた結果です。資本収益率の大きさが給与所得の伸びを大きく上回ることが確認された形となります。

また世界的にはなんと上位62人の保有資産が下位35億人の保有資産と同じという恐ろしいデータがBloombergより発表されており、格差が大きく拡大していることが確認されピケティの調査の正しさが実証されているのです。

 

その為、ピケティは富裕層の収入ではなく資産に課税をして、中間層以下を救うために所得の減税を提言しているわけです。

当然ですよね、資産から5%の収益が期待できるわけですから資産から税金をとって、伸びの低い収入の税金を減額して富裕層の資産成長を抑え、労働者階級に余裕ができるようし資産を再配分しましょうという施策です。

 

 

そもそも日本も株式投資の例をとってみても、利益に対する税は20%です。所得税の最高税率が40%近いことを考えると現状はかなり優遇した水準なので、これを逆転させましょうということです。

資産運用の必要性

このようにピケティの提言が世界的に政府に受けいられられるんだったら、このまま真面目に労働を行えば良いです。

しかし、そもそも政治家と富裕層は繋がっておりますし、政治家自体も富裕層が多いので現在の税制が変更される可能性は低いでしょう。

 

であるならば歴史的に証明されている通り、自分たちで少しづつでも種銭をためて資産運用をおこなっていく他に道はないのです。資産運用を行わないのであれば相対的にどんどん貧しくなっていくことを避けることを考えなければいけません。

 

自分の身は自分の身で守るということですね。

貯蓄については本多静六の4分の1貯蓄法を推奨しますが、資産運用については以下にておすすめの資産運用先を実際に筆者が投資しており最も推薦できる日本のヘッジファンドを中心にランキング形式で纏めておりますので参考にしてみて下さい!

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